近鉄グループホールディングスはやばい？離職率・年収の実態

この記事では、近鉄グループホールディングスが「やばい」と言われる理由を口コミデータ・有価証券報告書・外部評価機関の情報をもとに検証します。年収・定着率・ハラスメント問題の経緯まで、転職を検討中の方が知りたい情報を解説します。

近鉄グループホールディングスとはどんな会社？

近鉄グループホールディングスは、東京証券取引所プライム市場に上場する持株会社で、近畿日本鉄道を中核事業会社として傘下に251社のグループ企業を持ちます。運輸・不動産・国際物流・流通・ホテルと事業領域が広く、関西圏を中心に社会インフラとして機能する大手企業グループです。

項目	内容
正式名称	近鉄グループホールディングス株式会社
設立	1944年6月1日（前身：奈良軌道は1910年設立）
資本金	約1,265億円（2025年3月末時点）
本社所在地	大阪市天王寺区上本町6丁目1番55号
グループ会社数	251社（2025年3月末時点）
株式市場	東証プライム（証券コード：9041）
売上高	約1兆7,500億円（2024年度）
平均年収（持株会社単体）	約796万円（2025年、従業員数291人）

出所：近鉄グループホールディングス有価証券報告書・公式HP

近鉄グループホールディングスが「やばい」と言われる5つの理由

近鉄グループホールディングスが「やばい」と検索されるのは、口コミサイトに見られる特定の批判的な声と、過去の報道が影響しています。ただし、「やばい」の内容は一部職種や特定の問題に集中しており、グループ全体の評価とは切り離して考える必要があります。以下で5つの理由を実態データとともに検証します。

①「成長できない」という声が多い保守的な社風のため

口コミサイト（OpenWork）で近鉄グループホールディングスを最も低く評価する声が集まるのが、「20代成長環境：2.7点」「イノベーション挑戦：2.5点」「実力主義：2.6点」という数値です。「社会人として成長したいなら選ばない方がいい」という元社員の声も確認でき、若手のうちからスキルを積み上げたいと考える人にとっては物足りない環境と映ります。

背景にあるのは、大手私鉄グループ特有のトップダウン型の意思決定文化です。承認フローが長く、現場からボトムアップでアイデアを通すことが難しいという指摘が複数の口コミに共通して見られます。一方で、法令遵守意識は4.8点（最高評価項目）と極めて高く、コンプライアンス重視の安定した環境という側面も持っています。「成長できない」という評価は「変化や挑戦が少ない」という意味であり、不正やハラスメントが横行しているわけではありません。

②年功序列が強く若手のうちは昇給スピードが緩やかなため

近鉄グループホールディングスの人事評価制度は、入社年次による横並びの年功序列型が基本です。OpenWorkの「人事評価の適正感：2.7点」が示すように、「頑張っても給与が上がらない」という不満が若手社員の間で根強く見られます。役職昇進には試験・面接が必要で、昇進のスピードは上司の評価に左右される面もあります。

一方で、長期的に見ると平均年収は持株会社ベースで約796万円（2025年）と高水準です。「若いうちは低いが、勤続年数が伸びるにつれ安定した収入増が見込める」という構造は、安定志向の人にとってはむしろ安心材料となります。給与水準へ不満を感じるかどうかは、自分が「いつ・どのくらいの収入を得たいか」という優先順位次第です。

③2021年に採用担当者によるハラスメント問題が発覚したため

2021年、近鉄グループホールディングスの採用担当者が就職活動中の女性応募者に対してハラスメント行為を行ったことが報道されました。この報道が「近鉄グループ やばい」という検索の増加に影響したと見られ、現在もネット上の評判に影響を与え続けています。

ただし、同社はこの問題を受けて社内の対策強化を公表しており、再発防止に向けた取り組みを実施しています。OpenWorkでの「法令順守意識：4.8点」という全評価項目中最高のスコアが示すように、組織全体としてのコンプライアンス意識は極めて高い水準にあります。一部の担当者による問題事案を会社全体の問題と同一視することには注意が必要です。

④乗務員職・調理職など一部職種の労働負担が重いため

近鉄グループは鉄道・バスを中核とするため、乗務員職の存在が特徴的です。乗務員職については、休日出勤が常態化しているという声が複数の退職者口コミに見られ、他の職種と比較して生活リズムを整えにくいという課題があります。また、グループのホテル・レジャー部門の調理職では、年収が230万円程度と非常に低い水準になるケースもあり、職種間の格差は大きいです。

持株会社の総合職（平均年収約796万円）と、グループ子会社の現場職（一部は年収230万円台）では、同じ「近鉄グループ」に所属しながらも待遇の差は歴然としています。転職を検討する際は、「近鉄グループホールディングス」という会社名だけでなく、具体的にどの子会社のどの職種に就くのかを必ず確認することが重要です。

⑤持株会社とグループ子会社・職種間で待遇格差が大きいため

近鉄グループホールディングス（持株会社）の平均年収は約796万円ですが、採用枠は年間約20名と極めて狭き門です。実態として、グループ全体への入社＝持株会社への入社ではなく、多くの場合は近畿日本鉄道・近鉄不動産・近鉄エクスプレスなど各子会社への採用となります。

子会社や職種によっては持株会社との年収差が数百万円規模に及ぶケースがあります。「近鉄グループ」というブランドに期待して入社した後、配属先の待遇が思っていたより低かったというギャップが、不満の温床になりやすい点は見落とせません。転職活動では、応募先が持株会社なのか子会社なのかを確認し、具体的な給与水準・職種・事業内容を精査することが必要です。

近鉄グループホールディングスで働くメリット・良い評判口コミ

「やばい」という検索に対して、実際の社員・元社員の声を総合すると、近鉄グループは「安定・コンプライアンス・福利厚生」という3点で他社に対して明確な優位性を持つことがわかります。これらの評価は口コミサイトだけでなく、外部機関による客観的な認定にも裏付けられています。

健康経営優良法人「ホワイト500」に認定された法令遵守の実績

近鉄グループホールディングスは、経済産業省・日本健康会議が認定する「健康経営優良法人2025（大規模法人部門：ホワイト500）」に選定されています。これは全国で505〜506社のみが認定される上位企業の証であり、社員の健康管理と働き方への取り組みが外部機関によって評価されています。

口コミサイトでの法令遵守意識の評価は4.8点（最高評価項目）と突出しており、「サービス残業がほぼない」「労働組合が機能している」という声が複数見られます。有給消化率も69.8%（OpenWork調査）と比較的高水準で、制度として働きやすさが担保されている環境です。

平均勤続年数16年超・入社3年後定着率90%超の高い安定性

近鉄グループホールディングスの持株会社単体の平均勤続年数は16年以上で、入社3年後の定着率は90%超という高さを誇ります。口コミサイトの評価では「定着率が高いホワイト企業ランキング（不動産業界）」に選出されるなど、長期就業が当たり前の職場文化が根付いています。

これほどの定着率は、「辞めたくなる理由がない」または「辞める必要がない魅力がある」どちらかを示します。実際、転職を検討した社員が「福利厚生・給与・安定性を総合すると、ここを上回る選択肢がなかなか見つからない」と語る声は複数あります。「長く安定して働きたい」という価値観を持つ人には、明確に向いている環境です。

家族乗車券・借り上げ社宅など他社にない充実した福利厚生

近鉄グループホールディングスの福利厚生は、鉄道系大手ならではの独自制度が充実しています。

• 家族乗車券：家族が近鉄線を無料または割引で利用できる制度
• 沿線在住手当：近鉄沿線に居住する社員への住居手当
• 借り上げ社宅制度：単身・家族向けの社宅補助
• カフェテリアプラン：ポイント制で旅行・健康診断・資格取得等に充当できる選択型福利厚生
• 産前産後・育児休業：取得実績あり・復帰率の高さが口コミでも評価されている

これらの制度は給与水準だけでは測れない「実質的な生活コストの低減」に直結するメリットです。特に家族乗車券は、近鉄沿線に住む社員・家族にとって長期的に大きな経済効果をもたらします。

近鉄グループホールディングスの年収・給与の実態

転職検討者が最も気にするのが年収データです。「近鉄グループ やばい」と検索する読者の多くが、年収への期待値と実態のギャップを確かめようとしています。ここでは有価証券報告書ベースのデータをもとに、実態を整理します。

持株会社の平均年収推移

近鉄グループホールディングス（持株会社単体）の平均年収は、コロナ禍の影響で一時的に低下したものの、2025年時点では回復基調にあります。

年度	平均年収	従業員数	平均年齢
2013年	615万円	—	—
2018年（ピーク）	約804万円	—	—
2022年	639〜712万円	255〜269人	44〜45歳
2025年（最新）	約796万円	291人	—

出所：有価証券報告書・各種年収調査データをもとに編集部作成

2018年にピーク（約804万円）をつけた後、コロナ禍の影響で2022年頃は639〜712万円程度に低下。2025年には796万円まで回復しています。なお、持株会社の従業員数は291人と非常に少なく、年度により構成変動があるため、数値には若干のばらつきがある点に注意してください。

グループ子会社・職種別の年収格差

持株会社の平均796万円は参考値に過ぎず、実際に採用されるのはグループ各社がほとんどです。職種・会社によって年収水準は大きく異なります。

会社・職種	年収目安	備考
近鉄グループHD（持株会社・総合職）	約796万円	採用枠年間約20名と極めて少ない
近畿日本鉄道（鉄道総合職）	600〜750万円程度	乗務員職は不規則勤務が伴う
近鉄不動産（総合職）	500〜700万円程度	成果・インセンティブ反映あり
近鉄エクスプレス（物流・国際）	500〜650万円程度	グローバル業務あり
ホテル・レジャー部門（調理・サービス職）	230〜350万円程度	職種・雇用形態により大きく差がある

口コミ情報・各社採用情報をもとに編集部作成（目安値）

「近鉄グループ＝高年収」という先入観で転職活動を進めると、実際のオファー年収と大きなギャップが生じる可能性があります。応募する際は必ず、入社先の会社名・雇用形態・職種・モデル年収を具体的に確認することを徹底してください。

近鉄グループホールディングスへの転職が向いている人・向いていない人

ここまでの情報を踏まえ、近鉄グループへの転職が自分に合うかどうかを判断するための基準を整理します。

近鉄グループへの転職が向いている人

近鉄グループへの転職が向いていない人

近鉄グループホールディングスへの転職におすすめの転職エージェント

近鉄グループへの転職を検討しているなら、大手・総合型の転職エージェントを活用することで、非公開求人や内部の職場情報にアクセスできます。

まとめ

近鉄グループホールディングスが「やばい」と言われる理由は、「成長できない保守的な文化」「年功序列」「2021年のハラスメント問題」「一部職種の重い負担」「グループ内格差」という5点に集約されます。いずれも実態として存在する課題ですが、ブラック企業・違法行為・高離職率といった深刻な問題とは性質が異なります。

自分のキャリア価値観が「安定・長期・社会貢献」に向いているなら、近鉄グループは選択肢として十分に検討できる企業です。まず転職エージェントに相談し、具体的な応募先・職種の内部情報を収集した上で判断を進めましょう。

近鉄グループホールディングスに関するよくある質問（FAQ）

近鉄グループホールディングスはブラック企業ですか？

ブラック企業には該当しません。健康経営優良法人「ホワイト500」に認定されており、法令遵守意識の評価は口コミサイトで4.8点（最高評価項目）です。サービス残業もほぼなく、労働組合が機能しています。「成長できない」「年功序列」という批判的な声はありますが、これはブラック企業の定義とは別の問題です。

近鉄グループホールディングスの平均年収はいくらですか？

持株会社単体の平均年収は約796万円（2025年・従業員数291人ベース）です。ただし持株会社の採用枠は年間約20名と極めて少なく、グループ子会社（近畿日本鉄道・近鉄不動産等）への入社では職種により年収水準が異なります。ホテル・調理職は230〜350万円程度のケースもあるため、応募先の具体的な年収を確認することが重要です。

近鉄グループホールディングスへの転職は難しいですか？

持株会社への転職・新卒採用枠は年間約20名と非常に狭く、就職偏差値66（難関上位級）と評されるほど難易度は高いです。一方、グループ子会社（近畿日本鉄道・近鉄不動産・近鉄エクスプレス等）は各社が独自に採用を行っており、子会社ごとに難易度・採用基準が異なります。転職エージェントを活用することで非公開求人やポジションの情報にアクセスしやすくなります。

近鉄グループホールディングスはホワイト企業ですか？

外部評価の観点では「ホワイト企業」と言えます。経済産業省・日本健康会議が認定する健康経営優良法人「ホワイト500」に選定されており、平均勤続年数16年超・入社3年後定着率90%超というデータがその実態を裏付けています。ただし「成長機会が少ない」「年功序列が強い」という点は実際に存在するため、自分のキャリア志向と合致するかどうかの確認は必要です。

参照・参考元

近鉄グループホールディングス 会社概要（公式HP）
近鉄グループホールディングス（Wikipedia）
近鉄グループホールディングス 企業口コミ（OpenWork）
近鉄グループホールディングスの評判・口コミ（エン カイシャの評判）