ニデックはやばい？不正会計・パワハラ・激務の実態を解説

ニデックとはどんな会社？

ニデック株式会社（旧：日本電産株式会社）は、世界最大級のモーターメーカーとして知られる京都発のグローバル企業です。1973年の創業以来、精密小型モータから大型産業用モータまで幅広い製品群を展開し、現在では世界40カ国以上に拠点を持ち、連結従業員は10万人を超える規模のグループを形成しています。

2023年4月に「日本電産」から「ニデック」へ社名変更を行い、グループブランドの統一を推進しています。なお、2026年2月には創業者である永守重信氏が名誉会長の役職を辞任しており、経営体制が大きく転換する局面を迎えています。

項目	内容
会社名	ニデック株式会社（英文：NIDEC CORPORATION）
旧社名	日本電産株式会社（2023年4月改名）
設立	1973年7月23日
資本金	877億84百万円（2025年3月末現在）
本社所在地	京都府京都市南区久世殿城町338番地
従業員数	連結104,285名・単体1,794名（2025年3月末現在）
事業内容	精密小型モータ・車載用モータ・家電商業産業用モータ・機器装置・電子光学部品の製造販売
上場市場	東証プライム（証券コード：6594）・ニューヨーク証券取引所（ADR）
連結売上高	2兆6,070億円（2025年3月期）
平均年収	760万円（2025年3月期・平均年齢42.2歳）

ニデック株式会社 基本情報（出所：ニデック公式HP・有価証券報告書）

ニデックが手がける主な事業セグメントは以下のとおりです。

ニデックが「やばい」と言われる5つの理由

ニデックに対する「やばい」という評判は、不正会計の発覚・創業者のパワハラ体質・激務文化・高離職率・買収失敗の連鎖という複数の要因が重なって生じています。ここでは、第三者委員会の調査報告や口コミをもとに、その実態を客観的に解説します。

不正会計が発覚し純利益への影響が1,607億円にのぼるため

ニデックが「やばい」と言われる最大の理由が、2025年後半から明らかになった不正会計問題です。2025年9月に第三者委員会が設置され、2026年4月17日に最終報告書が公開されました。

最終報告によると、2021年3月期から2025年6月期までの約4年間にわたる不正会計が確認され、純利益への累計影響額は1,607億円にのぼります。2025年9月公表の暫定試算1,397億円から210億円の増額となり、主に自動車部品事業で2,500億円規模の減損損失が計上される見通しです。東京証券取引所からは「特別注意銘柄」に指定され、違約金請求も受けています。

第三者委員会の最終報告では、「最も責めを負うべきは永守重信氏」として、創業者の業績目標への過度な圧力が不正の温床になったと指摘しています。一方、永守氏自身の直接的な不正への関与は否定されています。現在ニデックは、過去の決算訂正・減損処理・ガバナンス改革を進めており、経営体制の立て直しが急務となっています。

創業者・永守会長のパワハラ体質が長年続いていたため

「ニデック やばい」の検索で必ず出てくるのが、創業者・永守重信氏の経営スタイルへの批判です。「元日以外364日働く」「未達は悪、赤字は犯罪」という言葉に象徴される業績至上主義の文化が、長年にわたって組織全体に染み付いていたと言われています。

第三者委員会の調査報告書には、経営幹部による「できなかったらお前はクビだ」という発言、机をたたいての叱責、10キロ痩せた社員の証言などが記録されています。「この程度の発言はよくしているが、私も言われている」という上位役員の証言も収録されており、パワハラが上から下へと連鎖する組織構造が浮かび上がっています。

ただし、永守氏は2026年2月26日付で名誉会長職を辞任しており、ニデックは現在、岸田光哉代表取締役社長のもとで新体制への移行を進めています。月平均残業時間は2024年度で19.3時間まで改善されており、過去の経営文化と現在の実態には、すでに変化が生じつつある点も把握しておくことが必要です。

激務・サービス残業が蔓延していたという声があるため

「休むくらいなら辞めろ」という創業当初からの価値観が、長年にわたってニデックの働き方文化を形成してきたと言われています。口コミサイトには「サービス残業が全体で蔓延していた」「残業申請しても上に却下され、実質サービス残業になっていた」という声が複数確認されています。

一方で、近年は数値上の改善が続いています。公式データとして、月平均残業時間は2024年度で19.3時間にまで改善されており、有給休暇取得率も73%に達しています。永守会長が2020年に「残業ゼロ」目標を掲げて以降、着実に数字は下がってきています。

ただし、口コミでは「部署によって全然違う」「表向きの数字と実態が乖離している部署もある」という声も残っています。入社前に配属先の職場環境を具体的に確認することが、後悔しないための重要なポイントです。

業績目標への過度な圧力で離職率が高いとされるため

ニデックでは「部署によっては退職者の数が尋常じゃない」という口コミが複数残っています。特に中途入社者の離職率が高いという声があり、勤続年数の短さも指摘されています。

その背景にあるのが、業績目標への強烈なプレッシャーによる精神的疲弊です。第三者委員会の調査では「もう会社に行こうとしても心と体が拒否をして」「心がどんどん壊れていき、家庭でも笑えなくなりそうです」という社員の訴えが文書として記録されており、業績至上主義が個々の社員の精神状態にまで影響を与えていた実態が明らかになっています。

転職先としてニデックを検討する場合、直属の上司の管理スタイル・部署の文化を面接や口コミ情報で事前に把握することが重要です。転職エージェントを活用して内部情報を確認する方法も有効です。

買収戦略の失敗が続き企業信頼性が揺らいでいるため

ニデックは積極的なM&A（企業買収）を成長戦略の柱にしてきた企業です。しかし近年、牧野フライスへの買収提案が政府の安全保障上の懸念を理由に中止勧告を受けるなど、買収戦略が壁に当たる局面が続いています。

不正会計問題の発覚により、ニデックは財務信頼性への疑問符が付いた状態です。これによりM&Aの手段として使ってきた株式価値が毀損しており、成長エンジンとして機能してきたM&A路線の見直しが避けられない状況になっています。

ただし、ニデックは連結売上高2兆6,000億円超・連結従業員10万人超という規模を持つグローバル大企業です。不正会計の影響で短期的には評判・株価が下落しているものの、事業そのものの収益力・技術力・グローバルネットワークが失われたわけではありません。体制刷新後の再成長を見越す市場関係者も存在します。

ニデックで働くメリット・良い評判口コミ

「やばい」という評判が目立つ一方で、ニデックには確かな魅力もあります。特に「平均年収760万円と5年で29%の賃上げ実績」「月残業19時間への大幅改善」「世界最大級のモーターメーカーでのグローバルキャリア」は、電機・製造業界の転職先として真剣に検討する価値があります。

平均年収760万円と5年間で29%の賃上げを実現

ニデックの最大の魅力のひとつが給与水準です。2025年3月期の平均年収は760万円（平均年齢42.2歳）で、電機・精密機器業界でも上位に位置する水準です。

特筆すべきは賃上げの実績です。2020年に永守会長が「2025年までに従業員の賃金を3割引き上げる」と宣言し、2021年3月期の588万円から2025年3月期の760万円へと、約5年間で29%の賃上げを有言実行しています。

年度	平均年収	前年比
2021年3月期	約588万円	基準
2023年3月期	約680万円	+16%
2025年3月期	760万円	+29%

出所：ニデック有価証券報告書・日本経済新聞

月平均残業19時間と有給消化率73%のワークライフバランス

かつて「元日以外364日働く」と言われたニデックですが、近年は働き方の実態が変わりつつあります。2024年度の月平均残業時間は19.3時間、有給休暇取得率は73%となっており、電機・製造業界の平均と比較しても遜色ないレベルに改善されています。

永守会長が2020年に宣言した「残業ゼロ」は達成されていないものの、数値として着実に改善が続いています。「部署によってばらつきがある」という口コミも残っているため、入社前に具体的な配属先の情報を転職エージェント経由で取得することが重要です。

世界最大級のモーターメーカーでグローバルキャリアを積める

ニデックは世界40カ国以上に拠点を持ち、連結従業員は10万人を超えるグローバル大企業です。HDD用スピンドルモータで世界シェアトップクラスを誇り、EV向けトラクションモータなど次世代技術の最前線にいる企業で、日本の製造業の中でも希少なグローバルキャリア機会が得られる環境です。

グローバル展開の経験・英語力・製造業のモータ技術の専門知識を同時に身につけられる点は、エンジニア・ビジネス職問わず転職市場での価値向上につながります。特にEV・データセンター・ロボティクスなど成長領域に関わる部署では、最先端技術に携われる点が大きなやりがいになります。

ニデックの不正会計とは？第三者委員会が明らかにした全容

「ニデック やばい」の検索数が急増したのは、2025年〜2026年にかけての不正会計問題が最大の要因です。転職を検討するうえでも、この問題の実態と今後の展望を正しく把握しておくことが必要です。

不正の手口と「業績至上主義」が生んだ歪み

ニデックの不正会計は、2025年9月に第三者委員会が設置されて調査が開始されました。2026年4月17日に公開された最終報告書によると、2021年3月期から2025年6月期までの約4年間にわたり、純利益に対して累計1,607億円の影響が確認されました。

不正の背景にあるのは、永守重信氏の強烈な業績目標へのプレッシャーです。最終報告書では「最も責めを負うべきは永守氏」としながらも、直接的な指示については否定されています。数値目標達成のプレッシャーが現場に降り注ぎ、担当者が不適切な会計処理に手を染めるという「恐怖の連鎖」が形成されていたとされています。

2026年の経営体制刷新と改革の方向性

2026年2月に永守重信氏が名誉会長職を辞任し、岸田光哉代表取締役社長が経営の全権を担う体制に移行しました。ニデックは現在、過去の決算訂正・減損処理・ガバナンス改革を同時並行で推進しており、経営の透明性向上と信頼回復を最優先課題として取り組んでいます。

転職を検討する立場から見ると、このタイミングは「変化の過渡期」にあたります。不正会計処理の長期化・事業への影響という短期的なリスクがある一方で、ガバナンス改善・働き方改革・給与引き上げという3つの改革が同時進行している点は、長期的な環境改善を期待できる材料です。「過去のイメージ」でニデックを判断することなく、最新の情報をもとに冷静に判断することが重要です。

ニデックへの転職が向いている人・向いていない人

ニデックへの転職を検討している方に向けて、どのような人が向いているか・向いていないかを整理します。自分の価値観と照らし合わせて転職判断の参考にしてください。

ニデックへの転職が向いている人

ニデックへの転職が向いていない人

ニデックへの転職におすすめの転職エージェント

ニデックへの転職を考えている方、または現在の職場環境に悩んでいる方は、製造業・電機業界に精通した転職エージェントに相談することをおすすめします。

まとめ

ニデックが「やばい」と言われる理由は、不正会計（純利益への影響1,607億円）・永守会長のパワハラ体質・激務文化・高離職率・買収失敗という要因が積み重なっています。しかし、現在進行中の経営体制刷新と改革の実態を把握したうえで判断することが重要です。

ニデックはグローバル志向・成長領域へのチャレンジ意欲・成果主義への適応力がある人にとっては、高い年収と世界規模のキャリアを同時に手にできる選択肢です。一方、組織の透明性や精神的安定を重視する方は、最新の内部情報を転職エージェント経由で確認したうえで慎重に判断することをおすすめします。

転職を検討する際は、製造業・電機業界に詳しい転職エージェントを活用して、配属先の職場環境・部署の文化・直属上司の情報まで事前に収集した上で選考に臨みましょう。

ニデックに関するよくある質問（FAQ）

ニデックの不正会計はどれくらいの規模ですか？

2026年4月17日に公開された第三者委員会の最終報告書によると、2021年3月期から2025年6月期までの約4年間で、純利益への累計影響額は1,607億円にのぼります。主に自動車部品事業で2,500億円規模の減損損失が計上される見通しで、東証から「特別注意銘柄」に指定されました。

ニデックのパワハラは本当ですか？

第三者委員会の調査報告書では、クビ脅し・机叩き・社員が10キロ痩せた・「心も体も許さなくなった」という証言が記録されており、組織内でのパワハラ的な圧力は実態として確認されています。ただし、2026年2月に永守会長が辞任し現在は経営体制を刷新中。部署や管理職によって職場環境の差は大きいため、転職前に内部情報を確認することが重要です。

ニデックの平均年収はどのくらいですか？

2025年3月期の有価証券報告書によると、平均年収は760万円（平均年齢42.2歳）です。2021年3月期の588万円から約5年間で29%増加しており、電機・精密機器業界の中でも上位水準にあります。

ニデックへの転職を今検討するのはリスクがありますか？

不正会計問題の処理が続いているため、短期的には組織の混乱リスクはあります。ただし、事業の実力・技術力・グローバルネットワーク自体は健在です。永守会長辞任後の経営体制刷新期にあり、ガバナンス改善・働き方改革・給与引き上げの3つが同時進行しています。転職エージェントを通じて内部情報を取得した上で、自分のリスク許容度と照らして判断することをおすすめします。

参照・参考元

ニデック株式会社 企業概要
Bloomberg｜ニデック会計不正、純利益への累計影響1607億円
日本経済新聞｜ニデック会計不正、純利益への累計影響額1607億円
日本経済新聞｜ニデックの平均年収は760万円
Yahoo!ファイナンス｜ニデック企業情報