船井総研の年収は739万円｜激務でも稼げる理由と年代別実態

船井総研の平均年収は739万円

船井総研ホールディングスの有価証券報告書（2025年12月期）によると、船井総合研究所の平均年収は739万円（平均年齢40.1歳）です。【出典：船井総研ホールディングス 有価証券報告書（2025年12月期）】

国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均年収は478万円です。船井総研はこれを261万円上回っており、経営コンサルティング業界の中でも高水準の給与体系を持つ企業といえます。

ただし、船井総研の給与体系は基本給よりも賞与（インセンティブ）の比重が大きい「粗利連動型」が特徴です。月々の給与明細だけを見て「思ったより低い」と感じる社員もいますが、年間で見ると平均739万円という高水準に着地する仕組みになっています。基本給の額面だけで判断すると、船井総研の本当の年収水準を見誤ります。

平均年収739万円の手取り額の目安

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算すると、40歳で年収739万円の場合、年間の手取り額は約551万円、ひと月あたりの手取り額は約46万円が目安です。実際の手取りは扶養家族の有無・各種控除・居住地域によって異なります。

年収	想定年代	年間手取り目安	月手取り目安
500万円	20代後半	約398万円	約33万円
600万円	30代前半	約465万円	約39万円
739万円	40.1歳（平均）	約551万円	約46万円
900万円	40代	約656万円	約55万円
1,200万円	マネージャー以上	約855万円	約71万円

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとに試算（目安）

船井総研の年収ランキング｜同業コンサルティングファームとの比較

船井総研の年収は、同じ独立系・国内コンサルティングファームと比べてどの水準にあるのでしょうか。各社の有価証券報告書をもとに比較すると、船井総研は6社中5位で、業界平均並みか、やや控えめな水準にあります。

順位	企業名	平均年収	平均年齢
1位	ベイカレント・コンサルティング	約1,330万円	31.3歳
2位	日本M&Aセンター	約1,271万円	34.9歳
3位	山田コンサルティンググループ	約949万円	38.2歳
4位	リブ・コンサルティング	約831万円	33.7歳
5位	タナベコンサルティンググループ	約760万円	38.6歳
6位	船井総合研究所	739万円	40.1歳

国内コンサルティングファームの平均年収比較（各社有価証券報告書より）

ベイカレントや日本M&Aセンターと比べると見劣りする数字ですが、両社は平均年齢30代前半と若く、単価の高いIT・M&A領域に特化している点が年収を押し上げています。船井総研は全国の中小企業を対象とした経営コンサルティングという間口の広い領域を扱う分、平均年齢が上がりやすく、若手からベテランまで幅広い層が平均値に含まれる構造です。役職が上がるほど他社と遜色ない水準に近づく点は、後述の役職別データからも読み取れます。

船井総研の年代別の年収｜20代・30代・40代・50代

船井総研の年収は年功序列ではなく、担当した経営指導契約の粗利に連動して決まる実力主義です。そのため同じ年代でも個人差が大きいものの、口コミサイトの集計データから見える年代別の目安は以下の通りです。

年齢	年収目安	主な立場
25歳前後	400〜450万円	アソシエイト
30歳前後	550〜600万円	コンサルタント
35歳前後	700〜750万円	チーフコンサルタント
40歳前後	800〜850万円	リーダー〜マネージャー
50代	950〜1,300万円	マネージャー〜MD

年代別の年収目安（口コミサイト集計・役職別データをもとに推計）

20代：アソシエイト｜400〜450万円

入社1〜3年目のアソシエイト期間は、年収400〜450万円からのスタートです。この時期はまだ自分の名前で契約を獲得することが少なく、先輩コンサルタントのサポートに回るケースが中心のため、年収の伸びは緩やかです。ただし早期から担当案件を任され、成果を出した社員は20代のうちから昇格するケースもあります。

30代：コンサルタント〜チーフコンサルタント｜550〜750万円

30代は船井総研のキャリアにおいて年収が最も大きく動く時期です。自分で契約を獲得し、粗利を積み上げられるようになると、30代前半で550〜600万円、30代後半で700万円台に到達するケースが増えます。入社5〜8年目でチーフコンサルタントへの昇格が視野に入り、ここで結果を出せるかどうかが、その後のキャリアの分岐点になります。

40代：リーダー〜マネージャー｜800万円以上

40代になると、複数の経営研究会やチームを統括するリーダー・マネージャー職への昇格が本格化し、年収800万円台が目安になります。個人の粗利に加え、部下やチームの成果も評価対象に含まれるため、マネジメント能力が問われる時期です。

50代：マネージャー〜マネージングディレクター｜950万〜1,300万円

50代でマネージャー以上のポジションに就くと、年収950万〜1,300万円程度が目安です。部門全体の業績責任を担うマネージングディレクタークラスでは、さらに上振れするケースもあります。役職を伴わない場合は年収が横ばいになりやすいため、船井総研では年齢よりも役職・実績が年収を左右する構造だといえます。

船井総研の役職別の年収

船井総研のキャリアパスは、マネジメントコース（シニアアソシエイト→コンサルタント→チーフコンサルタント→リーダー→マネージャー→マネージングディレクター）と、スペシャリストコース（コンサルタント→チーフコンサルタント→シニアコンサルタント→ディレクター）の2系統に分かれています。役職ごとの年収イメージは以下の通りです。

役職	年収レンジ（目安）	昇格の目安
アソシエイト	400〜450万円	入社1〜3年目
シニアアソシエイト	450〜500万円	入社3〜5年目
コンサルタント	500〜700万円	実績次第
チーフコンサルタント	700〜900万円	入社5〜8年目
リーダー	900〜1,100万円	実績・評価次第
マネージャー	1,100〜1,300万円	管理職登用
マネージングディレクター	1,500万円以上	部門責任者クラス

船井総研の役職別年収イメージ（口コミサイト・独自集計データより）

特筆すべきは、チーフコンサルタントへの昇格が入社5〜8年目という比較的早いタイミングで訪れる点です。年功序列の日系企業であれば管理職登用に10年以上かかることも珍しくありませんが、船井総研では30代前半で年収700万円超えを狙える実力主義の環境が整っています。

船井総研の職種別の年収

船井総研の年収は職種によって大きく異なります。経営指導を直接担うコンサルタント職と、それを支える一般職・管理部門とでは、給与体系そのものが違う仕組みです。

職種	平均年収（目安）	給与体系の特徴
経営コンサルタント職	500〜1,500万円超	粗利連動（成果次第で上振れ）
管理部門（人事・経理等）	500〜800万円	評価連動型
一般職・事務職	419万円	固定給中心

職種別の年収目安（口コミサイト集計データより）

経営コンサルタント職の年収

船井総研の主力職種である経営コンサルタント職は、自分が担当する経営指導契約の粗利の一定割合が年収に反映される仕組みです。業種特化型のコンサルティングチームに配属され、専門分野を持つことで契約単価・継続率を高められれば、年収は青天井に近い水準まで伸びます。「入社年次より、粗利を稼げるかどうかがすべて」という口コミが多く見られる職種です。

管理部門・一般職の年収

人事・経理・広報などの管理部門はコンサルタント職ほど年収の変動が大きくなく、500〜800万円程度が目安です。一般職・事務職は419万円程度と、コンサルタント職と比べると差が大きくなります。年収の高さを重視するなら、経営コンサルタント職としての採用を目指すことが前提になる点は押さえておきたいポイントです。

船井総研の年収はなぜ高い？粗利連動の給与体系

船井総研の年収水準を支えている理由は、主に3つあります。

①粗利連動の実力主義な給与体系

船井総研では、コンサルタント自身が担当する経営指導契約の粗利（直近実績の加重平均）に応じて年収が決まる仕組みが採用されています。年齢や社歴に関係なく、成果を出した分だけ年収に反映されるため、20代・30代のうちから同世代平均を大きく上回る年収を得ている社員も少なくありません。

②全国の中小企業を対象とした国内最大級の顧客基盤

船井総研は年間6,000社以上の企業とコンサルティング契約を結んでおり、業種別に200以上の経営研究会を運営しています。景気変動の影響を受けにくい幅広い業種の顧客基盤を持つことが、安定した契約更新率と高い粗利率につながっています。

③賞与の比重が大きい年収構成

船井総研の年収構成は、基本給よりも賞与（インセンティブ）の比重が大きいのが特徴です。トップクラスのコンサルタントでは、年収の35〜50%程度を賞与が占めるケースもあります。毎月の給与明細だけを見て年収を判断すると実態を見誤るため、年間を通じた粗利実績と賞与額を合わせて評価する視点が欠かせません。

船井総研は激務でやばい？残業時間の実態

OpenWorkの集計によると、船井総研の月間平均残業時間は約50.9時間です。コンサルティング業界全体の平均残業時間が43.4時間程度とされる中、船井総研はこれを上回る水準にあり、「激務」「やばい」と言われる理由のひとつになっています。「高年収と引き換えに労働時間が長いのではないか」という不安を持つ方は少なくありません。

ただし、残業時間には部署・担当業種・時期による差が大きく、口コミでは「繁忙期は深夜まで資料作成に追われる」という声がある一方、「勤怠管理システムの導入や、10年間で最も残業時間を減らした企業ランキングで1位を獲得するなど、働き方の是正が進んでいる」という声も見られます。船井総研の実態や評判をより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご確認ください。

関連記事：船井総合研究所はやばい？やめとけと言われる5つの理由と評判を解説

残業の多さは事実ですが、成果を出せば年収に直結する実力主義のため、「長時間労働の対価が正当に報われている」と感じる社員が多いのも船井総研の特徴です。働き方を重視するか、年収の伸び代を重視するかによって、船井総研が向いているかどうかは変わってきます。

船井総研の福利厚生

船井総研の福利厚生は、コンサルティングファームとして標準的な内容に加え、独立支援や資格取得支援などの制度が整っています。

カテゴリ	内容
社会保険	健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
賞与	年2回（夏・冬）、粗利実績連動
研修・育成	新人研修、コンサルティングスキル研修、資格取得支援
休暇	有給休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇
働き方支援	勤怠管理システム、深夜早朝PC利用制限

船井総研の福利厚生一覧（出典：船井総研公式サイト等）

船井総研への転職難易度・求められる人物像

船井総研は中途採用比率が約50%と高く、コンサルティング未経験からの転職者も多く活躍しています。求められる人物像は以下の通りです。

• 中小企業の経営者と本気で向き合える人：船井総研の顧客は中小企業のオーナー経営者が中心。理論だけでなく、現場に寄り添った提案力が求められます
• 数字への強いこだわり：粗利連動の給与体系のため、自ら契約を獲得し続ける営業的な粘り強さが必要です
• 特定業界への強い興味・専門性：業種特化型のコンサルティングチームが多く、担当業界を深掘りする探究心が評価されます

プロが見ているポイントは「未経験でも、成果に対する当事者意識があるかどうか」です。船井総研は経歴やスキルよりも、中小企業の課題解決にどれだけ本気で向き合えるかを重視する傾向があります。「今の会社より年収が下がるのが怖い」という不安を持つ方も多いですが、粗利連動の給与体系である以上、成果を出せば前職の年収を上回る可能性は十分にあります。転職エージェントを活用すれば、選考対策や年収交渉のサポートを受けながら、自分の市場価値を客観的に把握できます。

船井総研への転職におすすめの転職エージェント

船井総研の年収に関するよくある質問

※ 免責事項

本記事の情報は、船井総研ホールディングスの有価証券報告書（2025年12月期）、船井総研公式サイトで公開されている情報、および転職口コミサイト等の公開情報（2026年9月時点）をもとに執筆しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性・最新性を保証するものではありません。年収や待遇は個人の評価・部署・時期によって大きく異なる場合があります。本記事における推測や考察は公開情報に基づく見解であり、株式会社船井総合研究所の公式見解ではありません。最終的な条件等は必ず公式採用ページや会社説明資料等をご確認ください。

参照・参考元

船井総合研究所　公式サイト
船井総研ホールディングス　有価証券報告書
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」